食品添加物の危険な話

化学物質と生活をテーマにした学習講座（環境リスク研究会主催）が十八日、さいたま市浦和区の浦和コミュニティセンターで開かれた。シックハウス症候群や食品添加物など、生活に密接にかかわる化学物質との付き合い方について、専門家ら五氏がそれぞれ講演した。

http://www.saitama-np.co.jp/news12/20/08l.html

食の安全について講演する、環境カウンセラーで農学博士の広瀬春朗氏＝さいたま市浦和区の浦和コミュニティセンター
　県青空再生課の岩村響主任は、地球温暖化問題に関係する二酸化炭素やオゾンについて語った。温室効果の原因となる二酸化炭素だが、空気中の割合がゼロになると気温はマイナス二十度になってしまうという。また、オゾンも太陽からの紫外線をさえぎる役割をしている一方で、人体には有害な物質とされている。岩村氏は、化学物質には効果とリスクの二面性があることを示しながら「安全・危険の線引きはできない。リスクを減らすために使用量を減らすことが大切」と述べた。

　シックハウス症候群については、化学物質アドバイザーの寺沢弘子さんが対処法を説明した。「ホルムアルデヒドなどの化学物質を含まない家具を選んだり、換気を十分にすること」と、工夫して暮らすことを勧めた。

　また、化学物質の発生・排出・運搬のデータを把握し公表する「ＰＲＴＲ制度」の考え方を解説。企業関係者や消費者、行政がリスクや対策について相互に情報交換を行う「リスクコミュニケーション」の成果を示した。

　環境カウンセラーで農学博士の広瀬春朗氏は、食の安全について「食品表示に関心を持ち、加工食品は表示内容、野菜などは栽培経歴を見る習慣をつけることが必要」とした。県が認証する「特別栽培農産物」や「有機ＪＡＳマーク」「エコファーマー」などの表示が参考になると話していた。

　このほか、ＪＥＩＴＡ電子情報技術産業協会の山本宏一主査がパソコンの揮発性有機化合物（ＶＯＣ）放散について。さいたま市保健所の清水貴明氏がシックハウス症候群などについて、それぞれの取り組みを報告した。